「メーカーに問い合わせたら、部品がもう製造されていないので修理できません」「修理業者に見てもらったけど、買い替えを勧められた」——飲食店を経営されている方なら、一度はこうした経験があるのではないでしょうか。
長年使い込んだ業務用の厨房機器は、まだ十分に使えるのに「直せない」と言われてしまうことが少なくありません。しかし、本当に修理は不可能なのでしょうか。
この記事では、なぜ修理を断られるケースが発生するのか、そしてそうした場合にどのような選択肢があるのかを解説します。
なぜ「修理できない」と言われるのか
厨房機器の修理を断られる理由は、主にいくつかのパターンに分けられます。
最も多いのが「部品の製造終了」です。業務用の厨房機器は家庭用に比べて流通量が少なく、メーカーが部品の製造を打ち切るタイミングも早い傾向があります。特に製造から10年以上経過した機器は、メーカーに問い合わせても「補修用部品の供給を終了しています」と言われることが珍しくありません。
次に「メーカー自体がなくなっている」ケースです。業務用厨房機器のメーカーは大手だけでなく中小規模の会社も多く、倒産や事業撤退により問い合わせ先そのものが消えてしまっていることがあります。そうなると、型番も仕様も分からず、一般的な修理業者では対応が難しくなります。
また、「対応できる技術者がいない」という理由もあります。お好み焼き機や餃子焼き機、特殊な窯など、専門性の高い機器は対応できる業者自体が限られています。汎用的なガスコンロの修理はできても、こうした特殊機器となると「うちでは無理です」と断られるケースが多いのです。
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- 「買い替え」は本当に最善の選択か
修理を断られたとき、多くの方は「仕方ない、新しいのを買おう」と考えます。もちろん、状態によっては買い替えが正解な場合もあります。しかし、業務用厨房機器は決して安い買い物ではありません。
たとえば業務用のガスレンジを新品で購入すれば数十万円、大型の鉄板や特注の焼き台となれば百万円を超えることもあります。しかも、新しい機器に入れ替えるとなると、搬入作業やガス配管の接続工事、場合によっては厨房のレイアウト変更まで必要になり、その間は営業を止めなければなりません。
一方、修理で対応できれば、費用は買い替えの何分の一かで済み、工事期間も最小限に抑えられます。使い慣れた機器をそのまま使い続けられるというメリットも、現場のオペレーションを考えれば大きいはずです。
- 部品がなくても修理できるケースがある
「部品がない＝修理不可能」とは限りません。専門的な知識と技術を持った修理業者であれば、純正部品がなくても対応できる方法があります。
たとえば、汎用部品や互換部品を使って修理する方法です。業務用のバーナーやコック、ガス管などは、メーカーが違っても規格が近いものが存在する場合があります。機器の構造を理解した技術者であれば、適合する部品を見極めて取り付けることが可能です。
さらに、必要な部品そのものを製作するという方法もあります。釜枠に穴が開いた、鉄板が歪んだ、バーナーのメイン管が腐食した——こうしたケースでは、溶接や板金加工の技術を使って部品を作り直したり、改造を加えて別のバーナーを取り付けられるようにしたりと、既製品の枠にとらわれない柔軟な対応ができます。
トーキョーアポロメンテナンスでは、こうした「他社で断られた案件」への対応を得意としています。長年にわたり様々なメーカー・年式の厨房機器を修理してきた経験から、必要な部品を豊富にストックしているほか、現場で部品を加工・製作する技術も備えています。
- 修理か買い替えか、判断するポイント
とはいえ、すべてのケースで修理が最善とは限りません。以下のポイントを参考に、修理と買い替えのどちらが適切かを判断してください。
まず、修理費用が新品価格の半額を超える場合は、買い替えを検討する価値があります。逆に言えば、半額以下で直るなら修理の方が経済的です。
次に、同じ機器で同じ箇所が繰り返し故障している場合は、根本的に寿命を迎えている可能性があります。この場合は修理してもまた壊れるリスクが高いため、買い替えが合理的です。
一方、初めての故障や、特定の部品だけが劣化している場合は、修理で十分に延命できるケースがほとんどです。特に「火力は問題ないが釜枠が腐食した」「バーナーだけ交換すれば使える」といったケースは、修理のコストパフォーマンスが非常に高くなります。
判断に迷う場合は、まず修理の見積もりを取ってから比較することをおすすめします。
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まずは「本当に直せないのか」をご相談
他社で修理を断られた厨房機器でも、まだ諦めるのは早いかもしれません。トーキョーアポロメンテナンスでは、メーカーや型番に関係なく、まずは現地で状態を確認し、修理の可能性を診断しています。
「もう部品がないと言われた」「メーカーが倒産していて問い合わせ先がない」「特殊な機器で対応できる業者が見つからない」——そうしたケースこそ、私たちの出番です。東京・神奈川・埼玉・千葉エリアに対応しておりますので、お気軽にお電話またはお問い合わせフォームからご連絡ください。
